糖尿病の最新治療④「薬と治療費の削減法」

■薬と治療費の削減法

月１万円の自己負担で済む救済措置もある

糖尿病の治療には、多額のお金がかかります。糖尿病の医療費アンケート（糖尿病ネットワーク・2009年）では、 インスリン注射の治療を行う人の3人に1人が、医療費について「大変重い負担を感じる」と答えています。 医療費の自己負担額も月額で1万～1万5000円未満の人が47.1%、1万5000～2万円未満の人が20.3%、 2万円以上の人も少なくありません。こうした糖尿病の治療費を少しでも安くしたい、と思っている人は多いでしょう。 そこで、薬代の削減法から説明します。これは、今処方されている薬をジェネリック薬に変えるだけです。 ジェネリック薬とは、最初に開発された薬（新薬）の特許が切れた後、別のメーカーが同じ成分で作る薬のこと。 薬の厳しい審査が行われ、厚生労働省が認可します。薬の成分や効き目は新薬とほとんど変わりませんが、 薬を開発する莫大な費用が掛からない分、価格が安く設定されているのです。 どれくらい薬代が安くなるかは下記の表を参照してください。薬代が半分以下に減ることもあります。

ジェネリック薬を利用したい人は、医師に「ジェネリック薬に替えてもらえますか」と告げてみてください。 医師はジェネリック薬に替えても問題がなければ、これを処方してくれます。

次に、糖尿病が悪化した場合の治療費の削減法。インスリン注射を使うことになったり、合併症を起こしたりすると 入院や手術が必要になります。治療費も、月額で10万円を超えてしまいます。 このように多額の医療費がかかった時は、健康保険の高額医療費制度を利用しましょう。 これを使えば、一定の自己負担額を超えた医療費が戻ってきます。 例えば、病院に支払った医療費が月額30万円の場合、高額医療費として約21万円が戻ります（税制上の一般所得者の場合）。 高額療養費の詳しい内容や申請方法は、加入している健康保険の窓口（国民保険の場合は市区町村の役所）で確認してください。

合併症で人工透析が必要になった場合には、加入している健康保険の窓口に申請すれば自己負担限度額が月額1万円（ 所得が多い人は2万円）になります。また、失明や足の切断など重い障害を負った場合は、厚生年金や国民年金から 障害年金が一生支給されます。支給額は、障害の程度によって異なります。
さらに、心身障害等福祉手当も支給されます。障害手帳1級、2級（または3級）の人などが対象です。 この手当の金額は、市区町村によって異なります。詳しくは、市区町村の役所の福祉課で確認してください。